めざしていた未来社会が予想より早く到来するのではないか？にこうした論評が
マスメディアで目に付くようになりました。新型コロナの影響に関連していま
す。最も身近な例が、弊社も進めているオフィスのパソコンをリモートで使い自
宅や外出先で仕事をするテレワークの普及です。全国の正社員を対象にした民間
調査では、テレワークを実施していると答えた割合が１ヵ月間で２倍になりまし
た。最大の理由は通勤による感染リスクを避けるためですが、働き方改革の一環
として推奨されてきたこれまでと比べ、普及のスピードが格段に増しています。
もともとテレワークには利点が多いのです。通勤の負担軽減や育児・介護との両
立、オフィス賃料や交通費の削減、都市から地方への移住促進など「労働者」
「企業」「社会」にとって有益であることから、東京工業大学の比嘉邦彦教授は
「三方よしのツール」と強調しています。
このほか、オンライン診療やオンライン授業も今回のコロナ禍で導入の動きが加
速しています。どちらも感染防止に役立ちますが、平時であっても、前者は通院
が難しい高齢者や障がい者に有用であり、後者は病気やけがで学校に行けない子
どもの支えになります。こうしたデジタル社会の構築について日本は、先進国の
中で後れを取っているのが現状です。ピンチを逆手に取り挽回するチャンスです
ね。弊社もIT化どんどん進めて、働き方改革を行っていきます。
長谷川 ＼(^o^)／
——————————————————————————AtoZtoA——Cosmetics
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